工場から排出される二酸化炭素を大気に入る前に捕まえ、輸送し、利用または地下に貯留できるなら、化石燃料を使い続けながら温暖化の代償を負わずに済むのだろうか。これは二酸化炭素回収・利用・貯留（CCUS）が最も魅力的に見える発想であり、同時に最も単純化されやすい点でもある。
CCUSは通常、大規模な排出源から二酸化炭素を回収し、圧縮・輸送を経て製品に利用するか、適した地質構造に圧入して長期貯留する。セメント、鉄鋼、化学など、完全な電化が難しく、製造工程そのものから二酸化炭素が発生する産業にとっては、ネットゼロへの道筋における重要な道具になりうる。
技術が有用でも、あらゆる場所に適しているとは限らない
国際エネルギー機関の資料によれば、2025年第1四半期に稼働中の大規模な回収・貯留能力は年間5,000万トンをやや上回る水準だった。既存の計画に基づけば、2030年の回収能力は約4億3,000万トンまで増える可能性がある。しかしIEAは、現在の趨勢では今世紀半ばのネットゼロ経路にはなお不十分だとも指摘している。
CCUSには追加のエネルギーが必要で、設備費と運転費が増える。さらに二酸化炭素の輸送用パイプライン、貯留地点、長期のモニタリングと責任制度も欠かせない。利用方法のなかには、炭素を一時的に製品へ閉じ込めるだけで最終的にはまた放出されうるものもあり、恒久的な貯留と同等に扱うことはできない。
最も重要なのは機会費用である。同じ資金を省エネ、再生可能エネルギー、あるいは高炭素設備の直接的な廃止に充てれば、より安価に排出を減らせるのなら、既存のビジネスモデルを維持するために高価な回収システムを優先すべきではない。
未来の技術を口実に、今日の削減を先送りしてはならない
気候政策には技術の組み合わせが必要であり、CCUSを詐欺だと決めつける必要はないが、万能薬として扱うこともできない。合理的な順序は、まず不要なエネルギー使用を避け、効率を高め、低炭素のエネルギーと素材に切り替え、そのうえで本当に削減が難しい部分に回収技術を位置づけることである。
政府がCCUSを支援する際には、削減費用、エネルギー需要、貯留リスク、公的資金の配分を公開して評価すべきである。企業が「回収できる」と主張する場合も、設計容量だけを宣伝するのではなく、実際の回収率、稼働時間、ライフサイクル全体の排出量を説明する必要がある。
貯留した後の責任も同じく重要だ。地下の炭素貯留層を継続して監視するのは誰か。数十年後に漏出が起きたとき、負担するのは企業か、政府か、それとも社会か。明確な法的・財務的責任がなければ、いわゆる恒久貯留は工学的な作業の半分しか終えていない。
気候変動は、どれか一つの技術だけで解決できるものではない。CCUSの価値は、移行のなかで最も対処が難しい隙間を埋められるかどうかにあり、変わりたくない部分にハイテクの出口をかぶせることにあるのではない。
私たちに必要なのは技術革新であり、同時に判断である。どの道具がどの場所で本当に役立つのか、そしてどの約束が先延ばしのための時間稼ぎにすぎないのか。
参考資料
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国際エネルギー機関（IEA）、CCUS Projects Databaseおよび2025年の進捗更新。
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IEA『Financing CCUS at Scale』、2026年3月。
