気候変動について語るとき、最もよく耳にするのは脱炭素だ。化石燃料の使用を減らし、エネルギー効率を高め、再生可能エネルギーを発展させる。いずれも重要である。しかし、熱波や豪雨、干ばつ、台風がすでに起きている今、将来の気温上昇をいかに避けるかだけを語っていては、今日リスクの中に立っている人々を守ることはできない。
そこで重要になるのが「気候適応」である。
緩和とは、問題がこれ以上悪化しないよう手を打つこと。適応とは、もはや避けられない変化に向き合い、人命・健康・財産の損失を減らすことだ。この二つは二者択一ではない。適応だけを行って排出削減をしなければ、災害はやがて耐えられる限界を超える。排出削減だけを行って適応をしなければ、目の前の衝撃は最も脆弱な人々を直撃し続ける。
気候リスクは決して平等に配分されない
同じ高温に遭っても、エアコンや断熱住宅、柔軟な勤務時間がある人と、屋上の増築部分に住み、屋外で働かなければならない人とでは、耐えている世界がまったく違う。同じ豪雨でも、保険があり、貯蓄があり、一時的に避難できる人の回復は、独居高齢者や低所得世帯、小規模事業者よりはるかに早い。
国連環境計画（UNEP）の2025年『適応ギャップ報告書』は、開発途上国が2035年に必要とする適応資金を年間およそ3,100億〜3,650億米ドルと推計している。しかし2023年の国際公的適応資金はわずか260億米ドルで、前年より減少していた。世界はリスクを知らないのではなく、資源が最も必要とされる場所へ流れていないのだ。
このことは、気候適応を個人の「自分で気をつける」だけに任せられないことも示している。都市の排水、医療体制、電力網の強靭性、避難施設、老朽建築物、早期警報システム——いずれも一つの家庭が独力で成し遂げられるものではない。
家庭はまず一枚のリスクリストから始められる
適応は必ずしも大規模な土木工事から始まるわけではない。どの家庭でも、まずいくつかの非常に実際的な問いを立てることができる。家の中に高齢者、乳幼児、慢性疾患のある人はいるか。停電時に電気を必要とする医療機器はどうするか。住まいは浸水、土砂災害、高温のリスク区域にあるか。重要書類、薬、飲料水、緊急連絡先の準備はできているか。
こうした行動は平凡に見えるが、災害が訪れたとき、その家庭が自らを守れるか、そして他者を助ける余力を持てるかを左右する。
地域コミュニティであれば、さらに独居高齢者の把握を進め、高温時の見守りや災害時の連絡網を築き、どこが一時的な避暑・充電の場になり得るかを確認できる。企業は排出量の算定に加え、極端気象を事業継続計画に組み込むべきだ。サプライヤーが止まったらどうするか。従業員は高温下で十分な休息と保護を得られているか。データセンター、倉庫、物流はどの程度のリスクに耐えられるか。
強靭性とは責任を個人に押し戻すことではない
近年「強靭性（レジリエンス）」は流行語となったが、政府や企業は変わらなくてよく、人々にさらなる忍耐を求めればよい、という意味に解釈されてはならない。真の強靭性とは、制度がまず脆弱な人々を可視化し、災害が起きる前に資源を配置しておくことだ。
ビジョン協会は、資源を分かち合うとは災害後に物資を配ることではなく、平時から情報と能力、そして互いのつながりを築いておくことだと考えている。一つの家庭が備えていれば、隣家を気にかけられる。一つの地域がつながっていれば、毎回ゼロから始める必要はない。
気候適応とは結局のところ、技術的な課題であるだけでなく、社会が互いを気にかけ合う意思を持つかどうかという問題でもある。
参考資料
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国連環境計画（UNEP）『Adaptation Gap Report 2025』2025年10月29日。
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世界気象機関（WMO）『State of the Global Climate 2025』。
